© Foto: Julia Baier

5ゼクンデ・モデル

「高パフォーマンスDNA」を探して

スポーツ、経済、政治あるいは文化―どの分野であれ、高パフォーマンスを誇る集団はいずれも、複数の具体的な成功要因によって単に「良い」チームとは明確に相違している。では、実際にトップ・チームとは他とどこがどう違うのだろうか。

ドイツ・カンマーフィルの芸術的、経済的成功に至るまでの異色のアプローチが、ザールラント大学経営学教授のクリスティアン・ショルツ博士との共同研究の出発点となった。楽団が、如何にして毎回異なる条件下においても、一貫してトップレベルのパフォーマンスを実現し続けているのかを共同で分析。その結果を基に、高パフォーマンス達成の鍵が、初めて一般的に適用可能な原則として特定、詳述されることとなった。

成功の秘訣は、絶えず調和状態を維持することではなく、不協和や衝突が生む緊張状態と敢えて向き合うこと。この認識に基づき、高パフォーマンス集団のために開発・考案されたトレーニング法が、これまでビジネス界・産業界の企業幹部多数の利用が相次ぐ「5ゼクンデ・モデル」である。ワークショップ参加者は、自らがオーケストラの指揮台に立ったり、言葉を発せずに効果的な意思伝達を試みるなどして、トップ・パフォーマンスとはどのように機能し、何をもってそう呼べるのか、身をもって体験する。

矛盾の必然性

不協和から生み出されるエネルギー

音楽の世界では、音階上で隣り合わせる二つの音の高さの隔たり（インターバル）を「2度」、ドイツ語で「ゼクンデ」と呼ぶ。これらを一つ一つ並べて弾くと徐々に進行する感がある。しかし、複数の「ゼクンデ」を同時に響かせると、緊迫状態が生まれ、それはゼクンデを追加するごとに強まり、容赦なしに変化を迫る。

最高のパフォーマンス・レベルにおいては、見かけ上の対立も、不協和が生むエネルギーを活かすことで、変革を推進するのに不可欠な刺激の源となっている。このことは「5ゼクンデ・モデル」を通し、はっきりと体感できる。共通のゴールを目指す際、見かけ上のパラドックスも持続的成功の要因となるのである。

マネジメントトレーニング法解説本

トップ・パフォーマンスとはなにかを解りやすく

ドイツ・カンマーフィルの「5ゼクンデ・モデル」について詳しく知りたい人のための解説本。クリスティアン・ショルツ教授、アルベルト・シュミットが高パフォーマンス集団の成功の秘訣を共同で分析・考察した結果をまとめた本書は、読み物としても面白い。

著者紹介：

アルベルト・シュミット
経営者、音楽家、講演者、著述家。1999年以来ドイツ・カンマーフィルハーモニー管弦楽団取締役社長。その主導の下、楽団は企業への転換を実現、トップ・オーケストラへの仲間入りを果たす。その多岐にわたる業績により、2015年ドイツ連邦共和国功労勲章を受賞。『Hochleistung braucht Dissonanz（高パフォーマンスに必要な不協和）』の共著者として、国内外での講演活動も盛ん。

クリスティアン・ショルツ　
経営学博士。1986年よりザールラント大学経営学部教授。専門分野は組織管理、人事管理で、その一環として高パフォーマンス集団の研究にも取り組む。主な著書は、「Darwiportunism」（「ダーウィニズム」＋「日和見主義」を併せた造語、2003年）や「ジェネレーションZ」（2014年）についてのトレンド研究など。人的資源管理の専門家トップ40のリストにこれまで六回名前が載り、ついには功労者として同分野の殿堂入りも果たす。

マネジメントトレーニング法解説本

トップ・パフォーマンスとはなにかを解りやすく

ドイツ・カンマーフィルの「5ゼクンデ・モデル」について詳しく知りたい人のための解説本。クリスティアン・ショルツ教授、アルベルト・シュミットが高パフォーマンス集団の成功の秘訣を共同で分析・考察した結果をまとめた本書は、読み物としても面白い。

著者紹介：

アルベルト・シュミット
経営者、音楽家、講演者、著述家。1999年以来ドイツ・カンマーフィルハーモニー管弦楽団取締役社長。その主導の下、楽団は企業への転換を実現、トップ・オーケストラへの仲間入りを果たす。その多岐にわたる業績により、2015年ドイツ連邦共和国功労勲章を受賞。『Hochleistung braucht Dissonanz（高パフォーマンスに必要な不協和）』の共著者として、国内外での講演活動も盛ん。

クリスティアン・ショルツ　
経営学博士。1986年よりザールラント大学経営学部教授。専門分野は組織管理、人事管理で、その一環として高パフォーマンス集団の研究にも取り組む。主な著書は、「Darwiportunism」（「ダーウィニズム」＋「日和見主義」を併せた造語、2003年）や「ジェネレーションZ」（2014年）についてのトレンド研究など。人的資源管理の専門家トップ40のリストにこれまで六回名前が載り、ついには功労者として同分野の殿堂入りも果たす。